テレワーク反対おじさんの思考って？上司にいたらどうすべき？具体的な対策を考える。

はいどうも。
今回はテレワーク反対おじさんの突破に困っている人が多いというニュース記事を見て、コレに対しての具体的な対策を考えたので記事にする。

この記事を読んで、いまは非常にテレワーク環境獲得のチャンスであることを理解し、テレワーク反対おじさんのいない世界を手に入れる具体的な方法が理解しよう！では、記事をどうぞ！

テレワーク反対おじさんの思考を調査

まずは相手の気持ちを知ろう。
テレワーク反対おじさんは大きく分けて、下記のデメリットを感じて反対している。

• 業務の進捗管理が難しい
• チームとコミュニケーションが取りづらい
• テレワークは生産性が下がる（誘惑が多い）
• テレワークができない職種もある
• 家によっては、テレワーク環境を構築できない人もいる

それぞれ詳細を記載する。

1.業務の進捗管理が難しい

まずは業務の進捗管理。
完全出社であれば実際に顔が見られだので、苦戦しているor調子が良さそう、などの判断が会話せずとも察することができたし、「進捗どう？」のコミュニケーションも電話や会議設定が不要で取ることができた。

2.チームとコミュニケーションが取りづらい

次にコミュニケーション。
テレワーク中心になると、いわゆる雑談の時間が極端に減ることになる。
雑談≒仲良くなるきっかけ＝仲良いと仕事がスムーズ
という図式なので、ここが塞がれてしまったことで、テレワーク反対おじさんたちの過去の成功体験がそのまま使えなくなってしまう。

雑談だけに留まらず、
定期的に一緒に食事を取り、業務の不満を解消、効率アドバイス、家庭の愚痴を話し合う。
このあたりの文化も同時に制限されてしまっているので、どのように業務を推し進めていけばいいのか、模索するところからのスタートになってしまう。
そりゃ攻略法を知っているルートを選びたい。という考え方となる。

3.テレワークは生産性が下がる（誘惑が多い）

次に生産性について。
テレワークは自室で行う場合、当然業務に関係のない他の誘惑と一緒に仕事をすることになる。
ふとした瞬間に集中力が切れてYouTubeを見てしまったり、ランチ後に眠くなって昼寝をしてしまったり、
こういった生産性の低下を問題視しているパターンも多い。

出社していれさえすれば自分がすぐ注意できるが、見えない範囲での管理が難しいと感じている。

ちなみにだが、
実際にテレワーク中にサボったことのある人の割合は調査データが出ていて、65%らしい。
思ったよりも割合が少なくて驚いた。

下記引用のITmediaの記事には記載されていなかったが、成果が出ているかが不明で、実際には容量の人は成果を出しながら上手にサボっている人が多い気がするんだけどな。

✕：サボっていた上で、成果が出ていない
◯：サボっていようと、成果は達成している

引用：ITmedia ビジネスオンライン
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2302/01/news037.html

4.テレワークができない職種もある

次に、テレワークできる職種とできない職種が社内に混在して、不公平が出ることを危惧している場合だ。

例えば、
営業マンはWeb会議ではなく、営業先へ実際に足を運ぶ必要があり出社しなければならない。
総務は、荷物の受取、配送があるため出社しなければならない。
経理は、請求書を封筒で郵送する必要があり、出社しなければならない。
一部の部署は、稟議書のハンコをリアルで押印して貰う必要があるため、出社しなければならない。

このような形式を取っている会社はまだ存在する。
この状況で一部の部署だけテレワーク解禁になった場合、妬みの対象となってしまうだろう。

5.自宅でテレワーク環境を構築できない人もいる

次に、人によってはテレワーク環境を構築できない人もいるという部分だ。

購入・契約している家の住居の問題で、
・物理的に作業スペース（デスク、PCスペース）を確保できない
・物理的にどうしても同居人の音が入ってしまう
・快適な作業環境（アーロンチェア、デュアルディスプレイ）を整える金銭的余裕がない

等、人によって様々な要因がある。

テレワーク推奨にした場合、環境を構築できない彼らへ対しての不平等となってしまうことを懸念している。

6.本音：日中に家にいたくない

上記までは生産性などの問題で、
テレワーク反対おじさんにとっての今までの成功体験をなぞれなくなってしまうという部分での反対意見だったが、実はもう一つあると考えられる。

それは、”日中家にいたくない”という欲求となる。
テレワーク反対おじさんのサラリーマン人生のほとんどを占めるのは、完全出社の時代である。
その間、妻は自由な時間が確保できたし、テレワーク反対おじさんがいない空間での最適化が完了している。

そこへテレワーク反対おじさんがいると、最適化が崩れて邪魔となる。
当然妻からの歓迎はされない。騒音を立て、必要な料理量を増やすだけの存在となってしまうことが多い。
※妻の家での時間の作業を分担ができるのなら共存できるが、テレワーク反対おじさんも業務があるので、作業分担はできず、ただ邪魔な対象となってしまう。

妻のこの感情を理解しているからこそ、テレワーク反対おじさんは日中家にいたくないと考えている。
出社環境が恋しくなる理由だ。

テレワーク反対おじさんの考えを変えられるのか？正論で考える

テレワーク反対おじさんの理由は確かに一理あるものも多いが、同じ条件でもテレワークを導入している会社はいくらでもある。

これらの会社が行っている対策をそのまま伝えることで、テレワーク反対おじさんを説得できるだろうか？を考えた。

反対理由が5点あったが、大きく分けて下記に分けることができ、どれも解決を狙うことができる。

• ツールを導入すれば、解決できるもの
• ルールを変えれば、解決するもの

それぞれ解説していく。

ツールを導入すれば解決できるもの

まずはツールを導入すれば解決できる問題は、下記3点となる。
2.チームとコミュニケーションが取りづらい
3.テレワークは生産性が下がる（誘惑が多い）
4.テレワークができない職種もある

これらはそれぞれ、チャットツール（一人当たり月額1,000円以下のチャットワークでOK）、スケジュール管理ツール（無料のGoogleカレンダーで良い）を導入するだけで解決する。

コミュニケーションを解決するためのチャットツール

手軽な質問できるや雑談含めたコミュニケーション環境は、チャットツールを活用するのが推奨となる。

• 電話をするほどではない
• メールするほどではない

だけど、伝えたほうがコミュニケーションできるな…という話題が結構あると思う。
取引先の担当、ちょっと今日機嫌が悪いように見えるね、現時点で難色を示されている新規提案は別の機会にしようか…など、裏でこそっと話す話題などもこれに該当する。

一番イメージしてもらいやすいツールはLINEだが、
プライベートと会社ツールを分けたいニーズが多いことから、多くの場合はLINEは使われていない。
料金が安く、既に普及しているのが”チャットワーク”というツールとなる。

アプリも用意されておりスマホからも気軽にメッセージができるため、手軽なコミュニケーションをサクッとする場合に活用されている。

またこのツールを持ってしても気軽にコミュニケーションができない場合、
毎日〜数日に1度、スケジュールを固定して雑談を推奨する時間を設けても良い。

生産性を上げるためのスケジュールツール

次に、自宅で誘惑が多い中生産性を担保するためには、各々が”今何をしているのか”を可視化させるスケジュールアプリやカレンダーアプリで解決できる。

それぞれが何にどれくらいの時間がかかっているのかを可視化し、空欄が多すぎるメンバーは分かりやすくサボっていることが分かるようにする。

適当な用件をスケジュールに登録してサボることも瞬間的にはできるが、その作業でどんな成果に繋がったかを聞き、すぐに答えられない作業を以後実施禁止にしていけば、そういったズルが徐々にできないようになっていく。

後述するルールの方でも、作業項目ごとの作業時間を集計させて、効率が悪ければ評価が下がっていくルールと連携できる仕組み。

専用職種に特化した専用DXツール

次に、コロナ禍を経て商品数が非常に増えた職種専用のDXツール。
例えば経理であれば全国でものすごい量のCMを放映している楽楽精算や勘定奉行などのDXツールで経費精算周りの作業をテレワークでも対応可能になった。
営業職についてもWeb会議ツールを活用することで商談は可能で、実際に数千万円の発注などもWeb会議ツールのみで完結する時代になった。

これらをきちんと活用すれば特に問題なくテレワークは成立できる。

なお、経理のDXツールを使えば作業時間が減り人件費も減り、紙の印刷費も減り、メリットが大きい。
営業のWeb会議ツールについても、商圏が全国が対象に拡大される、移動時間分も商談を入れられる、などもメリットが大きいことを認識すれば導入が進むはずだ。

ルールを変えれば解決するもの

次に、ルールを修正すれば解決できる問題は、下記2点となる。
5.自宅でテレワーク環境を構築できない人もいる
6.本音：日中に家にいたくない

自宅でテレワーク環境構築の補助を出すルール

今どきは福利厚生として、テレワーク環境構築費の補助金が出る会社も増えてきているように、
最低限の作業セットは会社で負担するルールにすれば良い。

経費で処理できるだけではなく、その分オフィスを縮小すれば総合的な固定費を減らすことができるため、中長期的に見れば確実に採用されるべきルールだ。

出社、テレワークのハイブリット勤怠ルール

そんな中でも、

• どうしてもテレワークだと集中できない人
• 物理的な作業スペースが自宅に用意できない人
• 日中家にいたくない人（テレワーク反対おじさん等）

こういった方々向けのルールとして、出社希望、テレワーク希望をそれぞれ選べる状態、もしくはシフト出社のように入れ替わりで出社する仕組みを構築すれば解決できる。

と、一旦つらつらと正論をぶつけているが、現実的にはどうだろう？
次に、そのままテレワーク反対おじさんにぶつけてみた場合を想定してみよう。

テレワーク反対おじさんの考えを変えられるのか？現実的に考える

結論から言うと、
上記のように正論でぶつかってみても、テレワーク反対おじさんを突破することはできない。
友人の環境がこれに近かったので話を聞いてみたが、コレに近いことが全国で頻発しているんだろうな…。

というのが、テレワーク反対おじさんの”めんどくさい”を超えられないというのだ。
色々案を出す中でも最終的には、なるほど！とは言うものの、行動は何もしてくれない。

結局のところ、

を超えられず、止まってしまうという。

このように多くのおじさんは、新しい文化を取り入れる心理ハードルが高くなっている。
理屈的には解決できるが、感情的に解決が進まない状況となる。

そうした場合、このおじさんの感情が動くまでひたすら待つのか？
多くの場合、企業のトップダウンで強く業務命令が降りないと解決しない。
結局、トップが積極的に動くタイミング待ちになるので、なおのこと読めないという…

どう考えても、職場を変えたほうがいい。

実際に自分は職場を変え現在は完全リモートワーク環境を手に入れられた。
ただここでも大きく注意しなければならないポイントがある。

普通に転職活動するだけでは危険な理由

それは、また次の職場もテレワーク反対おじさんがいる可能性があるという点だ。
面接の段階で質問しておくことはできるけど、結局部署ガチャがあるからなんとも…とは思っている。

コロナ禍は完全テレワークだったけど、
最近出社メインに戻すように急に方針転換している会社も増えてきてる。

普通に転職活動をしていても、また同じ目に遭う可能性が残ってしまう以上、やり方を変える必要がある。

それが、テレワークが基本の業種にちゃんと転職する。ということ。
では次にどの業種がいいのか？

それはWebマーケティング業界となる。
どの会社も基本的には完全テレワークが前提となっており、全国どこからでも勤務できる体制が基本となっている。
自分も現在Webマーケティング会社で、Webマーケター職で勤務している。

上記テレワーク前提の会社特徴は、プログラマー職でもエンジニア職でもデザイナー職でもコーダー職でもOKなのだが、
この中でも比較的未経験の参入障壁が低いのがWebマーケター職となるので推奨したい。

テレワーク環境を最短で得られるのはWebマーケター職である

Webマーケター職が何故参入障壁が低いのかと言うと、日本国時代がデジタル人材を増やすために、Webマーケターの教育スクールを活用するのに最大70%も給付金を出してくれているからだ。（終了期限は存在する）

コロナ禍からこういった社会人向けスクールは増えているのだが、
ここへ来てWebマーケティングスクールに対して、この給付金対象数が増加している。

Webマーケティングスキルを得られれば、転職もしやすい売り手市場の上、将来的な独立の選択肢も取れる強力なスキルとなる。

PCだけで完結できる職種のため、完全テレワーク環境の会社が多い。
テレワーク反対おじさんがそもそも存在しない業界なので、望んだテレワーク環境が安定して手に入る。

日本国の後押し、リスキリング給付金とは

日本国経済産業省の取り組みで、指定した教育機関（社会人スクール含む）での能力開発（+デジタル業界への転職）について、受講料の最大70%を国が出してくれる制度。
総額30万円くらいする社会人向けスクールが、総額6万円とかに割引されることから、日本がとても注力している本気度がうかがえる。

ハローワークの職業訓練校にニュアンスが近いが、リスキリング給付金は離職中だけではなく、現職中のサラリーマンのスキルアップに重点を置いている。
これを活用することで、格安でデジタル人材スキルを手に入れることができるんだ。

実際にいろいろなWebマーケティングスクールでも、これを気に斜陽業界から脱出するための転職に活用している人が多い。
（コロナ禍の飲食業、印刷業界、ウェディング業界など）

詳細は下記の記事で解説している。

給付金が活用できるWebマーケティングスクールとは

現在数あるWebマーケティングスクールの中でもこの経済産業省の審査に通過できているWebマーケティングスクールは2つしか存在しない。
経済産業省からも厳正な審査が入るので、ここへ合格できるスクールは、講座の質が高いと認められている、すごいスクールということになる。

※Webデザインやプログラミングの口座スクールでは他にも複数審査通過しているスクールは存在する。

現在リスキリング給付金対象の教育機関の審査・選定は5次公募まで進行しており、
4次までの審査に通過した新規Webマーケティングスクールが拡大し続けている。（2024年9月現在）
https://careerup.reskilling.go.jp/assets/files/business/result_04.pdf
引用：経済産業省 リスキリングを通じたキャリアアップ支援事業 （四次公募）　採択事業者一覧

テレワーク反対おじさんへの対抗策は、Webマーケティングスクール

Webマーケティングスクールでリスキリング給付金の対象となっているスクールは、
下記の3つが該当する。

・ワナビーアカデミー
・マケキャン
・Break Marketing Program

実際には上記Webマーケティングスクールに通った後に転職活動が含まれるのだが、
上記3スクールの講座をきちんと受講し終えれば、問題なく転職活動はクリアできる。

これらスクールを上手に活用するのが、現在一番賢いリモートワーク環境の獲得方法となる。
上記3スクール含めて、Webマーケティングスクールを様々な角度から比較したランキング記事でまとめているので、下記を参考にWebマーケティングスクールを選ぶところから始めてほしい。